必要事項の記載がないサイト

サービスを提供するサイトである以上、運営側は必要事項をサイト内に記載しなければなりません。
しかし、悪質サイトになると、その記載をしていないことがしばしばあります。
逆に言えば、記載されていないサイトは間違いなく悪質サイトなので、見てすぐ分かるからありがたいのかもしれませんが・・・・・それでも、あとあと気づいた時にトラブルの種になりますから、気をつけなくてはなりません。

その記載とは以下の通りです。

■利用規約
サイトにおいて一番大事なものになります。このサイトのルールを示すものですから、コレがないと運営者が好き放題利用者に対して制約を課すことが出来てしまいます。例えば、利用料金を最初は月額苦２０００円と設定していたのを、急に４０００円に変更したりと利用者に不利益を与える変更も。急にかつ簡単にできることになってしまいます。
利用規約は運営側の制限と利用者側の制限を定めるものですから、必ず必要なのです。

■特定商取引法
サービス業のサイトを開設する際に必ず記載しなくていけない法律です。法律で言われていることを守れないようなサイトとはおサラバしましょう。

■会社概要
会社名、会社の所在地等が記載されていないサイトも非常に怪しいです。何かやましいことをしているから、これらを記載しないのでしょう。何かあったらサイトを閉鎖して、とんずらを決め込みます。

これらの記載がないサイトは要注意です。何かしら、怪しいことをしてますので、登録しないでください。

出会い系サイト規制法

正式名称を「インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律」といいます。

この法律は、悪質無料出会い系サイトの運営側を直接規制するものではなく、利用者側が出会い系サイト、掲示板、チャット等のインターネットを介して、18歳未満の児童に売春を持ちかけるまたは匂わせる書き込みをした場合は、一年以下の懲役若しくは百万円以下の罰金を受けることになります。また、18歳未満の児童自体が売春を持ちかける書き込みをした場合も、同じく処罰を受けるというのがこの法律の特徴です。

上記で、運営側に直接規制されていないといいましたが、サイトにおける年齢認証、児童による書き込み削除など、児童が出会い系サイトによりつかないようにする措置をとらない場合は、運営側も処罰の対象になってしまいます。

この法律が制定され、利用者側、運営側、双方とも摘発されているので、出会い系を利用している人やこれから利用を考えているもこの法律について理解しておく必要があります。でないと、捕まってしまうかもしれないですからね。逮捕されてしまったら、学校だったら退学、会社だったらクビに、結婚されている人なら離婚といいことなんてありません。出所したあとも、社会復帰できるとも限りませんし。世間は出会い系に関して冷たい反応をとることを覚えておいてください。

まぁ確実会える出会い掲示板を使ったとしても、援助交際にならなければ問題ないのですから、そこを注意していれば出会い系サイトを使ったからといって捕まることはありません。

とりあえず、この法律は頭に入れておいてくださいね。

★脅し文句★

出会い系サイトや掲示板などを利用した詐欺が横行しています。法律の規制が厳しくなってもその穴を上手くくぐりぬけて、業者は詐欺行為に及んできます。

その詐欺行為は、ワンクリック詐欺、ツークリック詐欺、架空請求、サクラを使った詐欺、振り込め詐欺などあります。その中で、業者がわれわれ消費者を言葉巧みに料金を回収しようと脅してきますが、その脅し文句はある程度パターン化しています。それをここで紹介したいと思います。

・メールアドレスや携帯番号から住所を割り出す
まずこんなことは無理です。こんなことが出来てしまったら、個人情報なんて世間にだだ漏れです。なんとなく出来そうに聞えることですが、不可能といって間違いないでしょう。
即会い安全出会い系に登録して、即会いしたいからメアドを登録してしまった…！なんて焦らないで下さい。
冷静に考えたら分かることですよ。

・携帯電話の固体識別番号から個人調査を行い回収にむかう
これも上のと一緒で不可能です。固体識別番号で分かることは、携帯の契約エリアまでになります。契約エリアが分かったからといって、住所を特定されることはまずないでしょう。その前に、数十万のためにそんな苦労をしてまで回収することはありません。

・支払いしない場合は悪質な会員とし警察に通報する

悪質な会員だからといって警察に捕まる根拠はどこにあるでしょうか？こういったことは、あくまでも民事で済ますことなので、刑事事件まで発展することはありません。もちろんあなたが大人向け無料出会いなどで詐欺にあったら、刑事事件として警察も取り合ってくれますよ。

・支払いしない場合は訴訟を起こして回収する
なんとなく説得力が高い言い分ですね。最近だと、「少額訴訟」といって30万以下の金額の支払請求の訴訟を起こしてくるケースもあるようですが、向こうが本当に詐欺行為でしたら、裁判に勝てるはずなどないですよね。ただ脅しているだけです。裁判といえば怖気づくと業者は思っています。大体は知識もないくせに知ってる専門用語を並べてくるだけなので、ちょっとつつけばボロがでます。、